【体験談】家を売却する際に注意した方がいいポイント
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築5年、RCの家を売却することになりました。
そこで、
家の無料査定を不動産会社に依頼しました。
どのように進めたらいいのかわからなかったので、
まず『イエウール』という無料査定ができるサイトに登録してみました。
すると近隣の不動産会社へ無料査定依頼のメールが一斉送信され、
いろんな不動産会社から連絡がきました。
数社と訪問調査の日程を調整し、
実際に自宅に来てもらい無料査定してもらいました。
家の売却の勧め方は
不動産会社によって全く違いました。
そこで、
今回「家を売却する際に注意した方がいいポイント」についてまとめました。
これから家を売却する方に
是非参考にしていただけたらいいなと思います。
<家を売却する際に注意した方がいいポイント>
無料査定は数社にしてもらい、相性のいい不動産会社を選ぶことがいい。
今回「イエウール」で無料査定依頼を一括送信したことで、
大手の不動産会社以外の自分の知らない不動産会社にも無料査定依頼をしたことは
よかったと思います。
なぜなら、
数社の不動産会社に無料査定してもらう中で、
査定価格や、売却までの流れも全く異なるものだったからです。
物件を売るためのプロセスや
担当者との相性などもあるため、
実際に数社の不動産会社に査定してもらうことをお勧めします。
そして決して大手の不動産会社がいいというわけではない
ということがわかりました。
買い手や売り手のお客に対して、
有益な売買が行えるように手間暇惜しまずサポートしてくれる会社を
選びましょう。
「イエウール」で一斉無料査定依頼をしたことで、
自分も知らなかった大手ではないけれど、
地域に密着し、
真摯に対応してくれる不動産会社に出会うことができました。
不動産会社を選ぶ時は、不動産売却だけではなく、リフォームや手続きなどのフォローしてもらえる会社がいい。
複数の不動産会社の査定を行って、私が選んだ不動産会社は
「WiLL不動産」です。
沖縄県内の地域密着型の不動産会社です。
なぜ不動産会社willを選んだかというと、
物件が売却できるように、リフォームも一緒に進めてくれるという点です。
例えば、外装が綺麗に見えるように、
高圧洗浄をかけて綺麗に清掃してくれたり、
買い手のお客様に納得して買っていただくために、
インスペクション(建物検査)を行う点など、
お客様視点で手間暇惜しまずサポートしてくれるという会社だからです。
無料査定で提示される不動産の査定金額の根拠を確認した方がいい。
物件は出来るだけ高く売れた方がいい。
不動産会社の仲介手数料は、物件の売却価格の3%なので、
不動産会社としても高値で売れる方がいいわけです。
ですが、銀行評価額よりも高すぎる設定にしてしまうと
売れ残ってしまうリスクがあります。
売れないと販売価格はどんどん値下げされてしまいます。
なので、高額で物件を売ろうとする不動産会社がいいというわけではないということです。
査定額の根拠を提示できる不動産会社がいいでしょう。
不動産会社と媒介契約を結ぶ「専属専任媒介」「専任媒介」「一般媒介」
中古物件を売却する際に不動産会社と契約する方法には
「専属専任媒介」「専任媒介」「一般媒介」の3つがあります。
①専属専任媒介
専属専任媒介契約は、不動産売買活動を1社に任せることになります。
不動産会社から売買活動の報告を週1回行われるため、積極的な売買活動が行われるでしょう。
専属専任媒介のデメリットは、売却する際は必ずその不動産会社を通さないといけない
ということです。
例えば、売主が親戚に家を売るなど自ら買主を探したとしても、
専属専任媒介契約していたら必ずその不動産会社を通して契約し、
買主・売主は仲介手数料を払わないといけません。
②専任媒介
専任媒介契約は、専属専任媒介と同じく、不動産売買活動を1社に任せることになります。
専属専任媒介との違いは、
不動産会社は売主に売買活動の報告を2週間に一回行う義務があることや
売主が買主を見つけた場合は、買主からの仲介手数料が発生しないことです。
専任媒介契約を行った不動産会社が買主を見つけることで、
買主・売主両方から仲介手数料をもらうことができます。
そのため、一般媒介契約よりも優先的に売買活動を行われるようになります。
しかし、1社のみで物件情報を囲い込み、物件売買情報が広く流通しなくなる恐れもあるため、売却時期が遅くなるケースもあります。
③一般媒介
複数の不動産会社と契約する方法です。
一社に任せるのが不安な方や、売買活動を自分でコントロールしたい人に向いています。
複数の不動産会社と契約するため、内見のスケジュール調整や鍵の受け渡しなど手間暇が多くかかり、不動産会社によっては、売却の優先順位が下がる場合もあります。
中古物件を売却する際には
基本的に専任媒介がオススメです。
不動産会社の方針に沿って、積極的に売買活動を行ってくれるからです。
また、もしも途中で知り合いに物件を売買することになっても
仲介手数料も少なくて済みます。
マイホームを売却する際は3000万円特別控除が使える。
マイホームを売却する際は
売却益が3000万円未満は譲渡税がかからないという
特別控除があります。
しかしマイホームを賃貸物件として貸し出した後に売却しようとすると、
3000万特別控除は該当しなくなるため注意が必要です。
5年以下の物件の譲渡税は40%なので、大きな金額になりますね。
なのでマイホームは、
賃貸物件とする前に売却した方が良いでしょう。
<居住中で売却までの流れ>
- 無料査定
- 契約
- 外装リフォーム、写真
- ネットなどの広告掲載
- 見学案内
- 売買契約
- 内装リフォーム
- 引き渡し
基本的に不動産会社との契約は3ヶ月。
3ヶ月後に内容検討し契約継続するとのことです。
仲介手数料や、リフォームにかかる費用は全て売買契約が完了してからの請求になるため、
途中で請求されることはないそうです。
不動産の売却価格は低下している
2020年の東京オリンピック以後は不動産価格も低下していくと言われています。
コロナの影響で2020年のオリンピックは延期されてしまいましたが、
不動産物件の価格どんどん低下しているようです。
人口減少により、空き家も増えてきている現状で
今後さらに中古物件の値段も低下していくと思われます。
まとめ
中古物件を売却する体験をすることは初めてなので、
不動産の事情など普段知らなかったことも知ることができました。
今後はますます中古物件の価格は低下していくため、
中古物件を売却するにはいい時期だと思われます。
不動産会社を選ぶ際には、
物件のリフォームなども手間暇押しまず行ってくれる会社を選ぶことを
オススメします!